相対取引価値による評価(セス・クラーマン)

ファンド・マネージャーのセス・クラーマンの著書『Margin of Safety』から、事業価値の話題がつづきます。今回は正味現在価値を求める手段のひとつ、相対取引価値についてです。前回分はこちらです。(日本語は拙訳)

相対(あいたい)取引価値

正味現在価値に関する評価方法のひとつとして相対取引価値がある。これは事業を値踏みする際に、世事に長けたやり手の実業家が同様のビジネスを最近購入した際に支払った評価倍率にもとづくやりかただ。相対取引価値は投資家が事業価値を評価する際の参考例として、過去の取引における経済性にもとづいた有用な経験則となりうる。しかし、この評価方法は必然的に弱点を伴っている。対象となる事業や業界において同じ企業はひとつもないが、相対取引価値ではそれらの違いを区別できないからだ。さらには、事業買収で支払われる倍率は時と共に変動するため、同様な案件が直近で生じてから評価基準が変化しているかもしれない。そして最後に、事業の買い手が常に適切で理にかなった価格を支払っているとはかぎらない。

相対取引価値が妥当かどうかは、その実業家がみずからの行動を理解しているという仮定にかかっている。言いかえれば、実業家が事業を買うときの金額が一貫して売上高や利益あるいはキャッシュ・フローの何倍かであれば、根底にある経済性について本質を突いた分析を実行した上での行動だと仮定できる。多分にそうしているものだ。結局は、高すぎる買収金額がつづけば損失を被ること必然となり、あとにつづく買い手たちは将来の案件において金額を抑えにかかる。反対に買収価格が低すぎると買い手は高いリターンを得られるので、それを知った者たちは価格を吊り上げ、超過利益が出ない水準まで達してしまう。そのような事態が生じるにせよ、長い期間でみると買収者の支払う金額は対象事業の根底にある経済性から離れることがある。

たとえば1980年代後半には、投資家が信頼していた「相対取引価値」は百戦錬磨の実業家が買収の際に支払う金額ではなくなった。ノンリコースのジャンク債[非遡及型の負債]を発行するという武器を手にした金融家が自前の資金をほとんど投じることなく、リスク対報酬をひどくゆがめ、また莫大な前払い手数料が得られるために、必要以上の金額を投じて企業買収に乗り出すようになった。実際に多くの場合において、投資家が相対取引価値を見積もる金額はジャンク債を発行する買い手の支払える金額となった。過剰な支払いによってそれらの買い手が破産しはじめることを、投資家は考慮しなくなってしまった。

根底にある事業の価値に対する倍率の歴史的水準を超えた金額が企業買収に使われるようになると、従来型の相対取引で買収する者は市場から締め出されてしまった。長い間、テレビ局には税引き前キャッシュ・フローの10倍ほどの値段が付けられていた。これが税引き前キャッシュ・フローの13倍から15倍へと値上がりした。消費者に対してフランチャイズを有するとみられている他の業界においても、多くの場合で同様に値段が高騰した。

1980年代半ばに、高騰した買収価格を信頼のおける相対取引価値だと誤って判断した投資家は、高すぎる株価やジャンク債に釣られてしまった。1989年や1990年になってノンリコースの融資がそれほど自由に受けられなくなると、評価倍率は歴史的水準あるいはそれ以下に回帰した。その結果、それらの投資家は大幅な損失を被ることとなった。

Private-Market Value

A valuation method related to net present value is private-market value, which values businesses based on the valuation multiples that sophisticated, prudent businesspeople have recently paid to purchase similar businesses. Private-market value can provide investors with useful rules of thumb based on the economics of past transactions to guide them in business valuation. This valuation method is not without its shortcomings, however. Within a given business or industry all companies are not the same, but private-market value fails to distinguish among them. Moreover, the multiples paid to acquire businesses vary over time; valuations may have changed since the most recent similar transaction. Finally, buyers of businesses do not necessarily pay reasonable, intelligent prices.

The validity of private-market value depends on the assumption that businesspeople know what they are doing. In other words, when businesspeople consistently pay a certain multiple of revenues, earnings, or cash flow for a business, it is assumed that they are doing so after having performed an insightful analysis of the economics. Often they have. After all, if the prices paid were routinely too high, the eventual losses incurred would inform subsequent buyers who would pay less in the future. If the prices paid were too low, the buyers would earn high returns; seeing this, others would eventually bid prices up to levels where excess profits could no longer be achieved. Nevertheless, the fact is that the prices paid by buyers of businesses can diverge from the underlying economics of those businesses for long stretches of time.

In the latter half of the 1980s, for example, the "private-market values" that investors came to rely on ceased to be the prices that sophisticated, prudent businesspeople would pay for businesses. Financiers armed with the proceeds of nonrecourse junk-bond offerings and using almost none of their own money were motivated by a tremendous skewing of their own risk and reward, as well as by enormous up-front fees, to overpay for corporate takeovers. Indeed, investors' assessment of private-market value in many cases became the price that a junk-bond-financed buyer might pay; investors failed to consider that those acquirers were starting to go bankrupt because the prices they had paid were excessive.

As the prices paid for businesses rose above historic multiples of underlying business value, traditional private-market buyers were shut out of the market. Television stations, which had been valued for many years at roughly ten times pretax cash flow, came to sell at prices as high as thirteen to fifteen times pretax cash flow. The prices of many other businesses with perceived consumer franchises became similarly inflated.

Investors who mistakenly equated inflated takeover prices with reliable private-market values were lured into overpaying for stocks and junk bonds in the mid-1980s. When nonrecourse financing became less freely available in 1989 and 1990, valuation multiples fell back to historic norms or below, causing these investors to experience substantial losses.

ニーダーホッファー式履修法(チャーリー・マンガー)

チャーリー・マンガーによる講演『経済学の強みとあやまち』の24回目です。二次的・三次的影響の話題がつづきます。前回分はこちらです。(日本語は拙訳)

人間のシステムにおいて謀りごとをする見事な例として、ヴィクター・ニーダーホッファー[ソロスのパートナーだったファンド・マネージャー]がハーバード大学経済学部で歩んだ経歴があげられます。警官の息子だった彼はハーバードでAばかりの成績をとる必要がありました。しかし学校でまじめに勉強するつもりはさらさらありませんでした。他のことのほうをやりたかったからです。ひとつめが世界クラスのチェッカー選手として競技に参加すること。二つめがトランプ賭博で大金を賭けること。彼はひねもす勝負していましたが、非常にやり手でした。三つめがスカッシュの全米チャンピオンになることです。彼はその地位を何年間か占めていたことがあります。そして最後がパートタイムのテニス選手として、できるだけ腕をみがくことでした。

多くのことに時間を割く必要のある彼は、それでもハーバードでAをとろうと経済学部を選びました。フランス詩学でも選んだのでは、と思ったでしょう。しかしこの大将はチェッカーのチャンピオン級だったことを忘れてはなりません。ハーバードの経済学部より賢く立ち回ってみせる、と彼は考えたのですね。そしてそのとおりになりました。自分たちがやらなければ教授へ回る退屈な仕事のほとんどを院生たちが担当していることに、彼は気がついていました。ハーバードの大学院生になるのは大変なことで、多大なる労苦を教授から感謝されるほど彼らはとても聡明で協調でき、また一生懸命に取り組みました。 ニーダーホッファーにはそれもわかっていました。

そういうわけでまさに上級の大学院コースを教える教授は、習慣としてあるいは返報的傾向と呼ばれる心理的な力から予想されるように[参考記事]、常にAの成績を授けていたのです。そこでヴィクター・ニーダーホッファーは、ハーバードの経済学部でもっとも上級の大学院コースばかり履修しました。講義にはほとんど参加しなかった彼がとった成績は、もちろんAまたAの連続でした。やがてハーバードでは「あらたな天才がうちに登場したのかな」と感じた人がいたかもしれません。なんとも滑稽な話ですが、このやりかたは今でも使えるでしょう。ニーダーホッファーは有名になり、彼のやり方は「ニーダーホッファー式履修法」(Niederhoffering the curriculum)と呼ばれています(笑)。

There was a wonderful example of gaming a human system in the career of Victor Niederhoffer in the Economics Department of Harvard. Victor Niederhoffer was the son of a police lieutenant, and he needed to get A's at Harvard. But he didn't want to do any serious work at Harvard because what he really liked doing was, one, playing world-class checkers; two, gambling in high-stakes card games, at which he was very good, all hours of the day and night; three, being the squash champion of the United States, which he was for years; and, four, being about as good a tennis player as a part-time tennis player could be.

This did not leave much time for getting A's at Harvard, so he went into the Economics Department. You'd think he would have chosen French poetry. But remember, this was a guy who could play championship checkers. He thought he was up to outsmarting the Harvard Economics Department. And he was. He noticed that the graduate students did most of the boring work that would otherwise go to the professors, and he noticed that because it was so hard to get to be a graduate student at Harvard, they were all very brilliant and organized and hard working, as well as much needed by grateful professors.

And therefore, by custom, and as would be predicted from the psychological force called "reciprocity tendency", in a really advanced graduate course, the professors always gave an A. So Victor Niederhoffer signed up for nothing but the most advanced graduate courses in the Harvard Economics Department, and, of course, he got A, after A, after A, after A, and was hardly ever near a class. And for a while, some people at Harvard may have thought it had a new prodigy on its hands. That's a ridiculous story, but the scheme will work still. And Niederhoffer is famous: They call his style "Niederhoffering the curriculum." (Laughter).

バークシャー・ハサウェイの現金比率

前々回の投稿ではスティーブン・ローミックが率いるファンドの現金比率を取り上げました。今回はウォーレン・バフェットのバークシャー・ハサウェイについて過去10年間ほどの推移をみてみます。原資料は同社の10-K及び10-Qです。

<金融資産における現金比率>
はじめの図はおもな金融資産(現預金、債券、株式)の構成比を示したものです。ここで「その他の投資」という項目も登場していますが、2008年以降に大きく発生しています。これはゴールドマン・サックスやGE社などへの優先株投資の割合が大きいため、債券に近いものとみなしました。

この図からは次のようなことがみてとれます。

1. 現預金の比率は低下傾向
しかし、金融危機以降は横ばいがつづいています。

2. 2013年9月末時点で、現預金や債券の割合は全体の4割程度
債券投資のうちの1/3は外国政府債で、もう1/3は一般企業の債券です。米国財務省証券や地方政府債の比率は大きくありません。その意味で、完全に流動的であるとは言いきれない保有構成です。

3. 現預金や債券比率が相対的に高水準だったのは2004-2006年
当時は純利益も横ばい基調であり、そのせいか株価も停滞していました。

この図をもとにすれば、バークシャーにおける現金＋債券の比率は4割程度に達していると判断できます。

<総資産における現金比率>
しかしバークシャーにはもうひとつ重要な側面が残っています。買収した事業会社に関する資産です。それら子会社の資産を含めた上でバークシャーの資本配分の推移を示したものが、次の図です。

さきほどの観察と大きく変わるのが次の2点です。

1. 事業会社の割合が増加
現預金等の比率が低下すると共に、特に2006年から事業会社の比率が増加しつづけています。これはおもにエネルギー会社で株式転換したり鉄道会社を買収し、さらに資本を継続投下したためです。ここで留意したいのは、それら企業自身も借入れを行っていることです。そのため、グロスの資産という観点ではレバレッジがかかっています。

2. 現預金や債券等の割合は10%強まで低下

このことから、バークシャーの資本政策からは次のようなねらいがうかがえます。

1. 相対取引でビジネスを買うことに活路を見いだすこと
現在のバークシャーの資本規模では、それを有効に生かせる機会が株式市場ではなかなかみつからない、と解釈できます。2008年の金融危機のときには投資する機会があったと思われますが、多くはゴールドマンやGEといった企業へ優先株の形で投資されました。これには、金融危機を側面から救済する目的があったのかもしれません。それでもさらなる下落に備えて余剰現金を残す必要があり、結局は1987年のコカ・コーラ的な買いには到らなかったのかと想像します。

2. 償却期間の長い投資を早い段階で実行すること
よく言われるように、今後予想されるインフレに備えて先払いしたほうが有利な投資にバークシャーは注目しているようにみえます(鉄道やエネルギー会社)。そのためには、安くはない値段であっても、相対取引によって早めに機会を手にしておいたほうがよいと判断しているように思えます。

個人的には、このアイデアは参考にしていきたいと感じています。「ゴールドに投資するよりもビジネスに投資したほうがよい」と発言した真意が感じられるやりかただとも思います(過去記事)。

<総資産の構成(金額ベース)>
最後の図です。上の図は資産を比率ベースで示していますが、絶対額ベースにすると以下の図になります。

この図をみると、現預金＋債券の絶対額は微増しています。増加した余剰資金を消化するのが精一杯のようにもみえます。

<おわりに>
バークシャーのことを「ウォーレン・バフェットの投資会社」と表現されることがあります。その表現が当たっているのもたしかですが、もうひとつの側面を見落とさないようにしたいと感じています。それはバークシャーが時と共に変容し、今では「ユニークな性質をもった、そこそこ普通の持ち株会社」になったことです。自分自身の資産管理の観点では、先に取り上げたスティーブン・ローミック的なやりかたはわかりやすく、親しみを感じます。しかし資本配分の究極である当社の姿にも、全部まるごとではないにせよ、学べる点は十分に残されていると思います。

もう少しつぎこめば、きっとうまくいくはず(チャーリー・マンガー)

チャーリー・マンガーの(再考)世知入門の14回目です。前回分はこちらです。(日本語は拙訳)

<質問者> 「バークシャーが航空業界に投資したのはやってはならない好例だ」、とウォーレン・バフェットが言っていました。まちがった決定をくだしたのは、どのように考えを連ねた結果なのでしょうか。

<マンガー> 「普通株に投資して儲かること請け合い」とする理屈でUSエアー社の株を買ったわけではありません。株主に報いるという点では、航空業界の歴史はひどいものですからね。義務償還条項付きの優先株を買ったのです。これは事実上、USエアーへの貸し出しです。そして普通株への転換請求権がついていました。

株主にとってすばらしい投資先だとは考えていませんでした。支払い条件、つまり固定利率の配当と義務償還に対して十分な利益をあげられると考えていたのです。事業が悪化して信用不安に陥り、我々が享受していた高利率が脅かされるとは予想していませんでした。そうです、まさに破産寸前までいきました。もう数か月でおしまいのところでした。しかし、そこから立ち直りました。我々の投資はたぶん全額返ってきて、クーポンも満額受け取れると思います。しかし、この件は失敗でしたね。(編注: バークシャーは結局、USエアーに対する投資の全額を回収できた)

我々が学んできたことや過去のふるまいを知ったからといって、たくさん失敗しないで済むようになるとは考えないでください。「他人より失敗をへらせたり、まちがいを速やかに正す方法が学べる」、私が話しているのはこれだけです。しかし満ち足りた生活を送ろうとするには、多くの失敗をすることは避けられませんね。

まちがいを犯したらうまく対処できること。実のところ、これも人生におけるコツのひとつです。心の中で物事を否定したときに、そのあやまちに対処できないのは破産へと向かう典型的な道すじです。何かに対して深くかかわる、つまり労力をかけたり、資金を投じたとしましょう。しかし、そうすればするほど一貫性の原理が強烈に働いて、「絶対うまくいくさ。もう少しつぎこめば、きっとうまくいくはず」と考えるようになります。[参考記事]

さらに加わるのが、はく奪に対して過剰反応する一連の傾向です。「もうひと押しできないと、すべてがおじゃんだぞ」。このように人は破産していきます。踏みとどまれない、考え直せない、そして自分にこう言い聞かせられないのです。「これがまるごと終わりになっても大丈夫、またいちからやれるさ。破産するのが怖いからといって、追いつづける必要はないはずだ」。[参考記事]

Q: Warren Buffet has said that the investment Berkshire made in an airline was a good example of what not to do. What chain of thinking led to that wrong decision?

We were not buying stock in USAir on the theory that the common shareholders were certain to prosper - because the history of the airline business in terms of taking care of shareholders has been terrible. It was a preferred stock with a mandatory redemption. In effect, we were loaning money to USAir, and we had this equity kicker.

We weren't guessing whether it would be a great place for the shareholders. We were guessing whether it would remain prosperous enough to pay off a credit instrument - carrying a fixed dividend and a mandatory redemption. And we guessed that the business would not get so bad that we'd have a credit threat for which we were not being adequately compensated by the high rate we were getting. At it happened, USAir went right to the brink of going broke. It was hanging by a thread for several months. It's since come back. And we'll probably get all our money back plus the whole coupon. But it was a mistake. (Editor's note: Berkshire did indeed come out whole on its USAir investment.)

I don't want you to think we have any way of learning or behaving so you won't make a lot of mistakes. I'm just saying that you can learn to make fewer mistakes than other people - and how to fix your mistakes faster when you do make them. But there's no way that you can live an adequate life without (making) many mistakes.

In fact, one trick in life is to get so you can handle mistakes. Failure to handle psychological denial is a common way for people to go broke. You've made an enormous commitment to something. You've poured effort and money in. And the more you put in, the more that the whole consistency principle makes you think, "Now it has to work. If I put in just a little more, then it'll work."

And deprival super-reaction syndrome also comes in: You're going to lose the whole thing if you don't put in a little more. People go broke that way - because they can't stop, rethink, and say, "I can afford to write this one off and live to fight again. I don't have to pursue this thing as an obsession - in a way that will break me."

風にさからって進もう(スティーブン・ローミック)

FPAのファンド・マネージャー、スティーブン・ローミックのやりかたには共感しており、何度か取り上げてきました。直近にご紹介した文章はポートフォリオの比率に関するものでしたが(過去記事)、今回ご紹介するのも同じ話題です。基本的な方針は全く変わっていないものの、この3か月間でポートフォリオがどのように微調整されたか要約されています。(日本語は拙訳)

FPA Crescent Fund Quarterly Commentary 4th Quarter (January 22, 2014) [PDF]

強風が吹く世の中ですが、我々は風に逆らうところがあります。つまり向かい風のときに買い、追い風のときに売りがちだという点です。現在は後者の傾向が強く、ご察しのように我々が株式に資金を投じている割合は、2013年には減少しました。好ましい市場環境だったので、16件の買い持ちポジションを売却しました。1つだけ損失を出しましたが、平均利益は買値の64%でした。また新規に9件を投資しました。その結果、市場が上昇しつづければ残念なこととなりますが、我々の正味株式資産の割合は1年前の61.3%から51.8%へ減少しました。我々の場合、株式の割合を決めるのは株式の価値とリスク対報酬によってであり。株式市場の動向ではありません。仮に明日の株価を今教えてくれたとしても、リスク対報酬の観点で興味をひかなければ、当然ながら我々は売り越すことになります。

現在は安い状況ではありません。GDPと比較した割合でみると、株価は頂点間近に迫っています。これより高かったのはドットコム・バブルの絶頂期だけです。

we live in a windy world but we're in the habit of leaning into it. We tend to buy with the wind in our face, and sell with it at our backs. Right now, there's more of the latter so, as you'd expect, our equity exposure declined during 2013. The favorable market allowed us to sell sixteen long equity positions during the year, at an average gain of 64% from cost, with just one generating a loss. We initiated nine new positions. The byproduct of this - unfortunate if the market continues to rally - is that our net equity exposure declined to 51.8%, down from 61.3% a year ago. We will let valuation and risk/reward guide our exposure, not the stock market. If the market gives us tomorrow's prices today and the risk/reward becomes unattractive, then we are unsurprisingly net sellers.

Things aren't cheap. Equity values, as a percentage of GDP, are near their peaks. The only time they were higher was at the apex of the dot com bubble.

過去記事「株式時価総額とGDPの比較グラフ」でも似たようなグラフをご紹介しています。そちらのグラフとは変動幅が若干異なっているようですが、傾向としては同じ方向を指し示しています。